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初版発行から約10年が経過し、その間にも世の中は刻々と変化をしており、保育内容や方法に関する考え方にも変化が現れている一方、変わらないものもあります。今回の改訂では、子どもにとって何が良いのか、何が必要なのか、何は変えないでおいたほうが良いか等々を考える努力を重ね、その成果が反映されています。
幼稚園教育要領、保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教育・保育要領が同時に2017年3月に改定（改訂）され、2018年から実施されることとなりました。
第2版において目新しいものは、幼稚園教育において、また、幼児教育を行う施設として育みたい資質・能力および「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」が列挙されたことと、「保育の内容」の章で「1歳以上3歳未満児の保育に関するねらい及び内容」が明記されたことです。特に後者は、前回の改定ではいかに保育計画や評価に下ろすかに悩ましい思いをしたのが解決されるのではないかと期待できます。と同時に、乳児期から幼児期前期、そして幼児期後期、その後の小学校、児童期と子どもの発達の連続性を視野に入れた保育・教育の重要性を改めて認識させられるものです。
初版では保育内容の「ねらいと内容」に掲げられている事項をほぼそのまま章のタイトルとし、基礎基本となる学術的な知識と指導実践をつなげられるよう工夫しました。第2版では、初版の踏襲できる部分はそのままに、発達の連続性を捉えた保育・教育の視座を意識して、子どもの生活やその状況に応じた章立てとし、援助やかかわりのねらい、内容、そして内容の取り扱いを、学術の水準を保持しつつわかりやすく解説するように心がけました。子どもたちの「健康な心と体を育て、自ら健康で安全な生活をつくり出す力を養う」保育の研鑽をともに積んでいけるよう改訂しました。